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ご両親が、がんになったら

あなたの街の最適の在宅医療を検索するサイトをご紹介します

Q:

在宅療養の支援を積極的に行っている医療機関を教えてください。

病院での治療を終え、在宅療養に移行する際に大切なのは、必要に応じて、24時間いつでも専門的なサポートを受けられる体制を整えておくことです。そのためにもご本人やご家族の希望に合った在宅医療を提供してくれる、がん医療にくわしい在宅医を、早めに見つけておきましょう。

川越厚先生

答えてくださる方

川越 厚 先生
医療法人社団パリアン
クリニック川越
理事長・院長

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退院から亡くなるまでの期間は多くの場合、予想以上に短い

在宅で療養するがん患者さんが増えるなか、私がいまとても気になっているのは、退院してから在宅医療を受け始めるまでの間にタイムラグが生じてしまうことです。

2007年4月に施行された「がん対策基本法」によって在宅療養を地域連携で積極的に支援するための新しいシステムがスタートし、患者さんの退院に際してケアマネジャー(介護支援専門員)が介在するようになりましたが、医療や介護の新しい制度改革に医療現場の受け入れが対応できていないことなどがタイムラグの理由として考えられます。いずれにせよ、できる限り医療の空白期間ができないようにする必要があります。

がん患者さんの中には、病院の医師から「積極的に行える治療はすべて終わりました」といわれて退院する人が少なからずおられます。末期の段階でも患者さんは比較的元気に見えるため、ご本人もご家族も、「退院後のことはゆっくり考えよう」と思ってしまう傾向があるのですが、それは落とし穴です。私のクリニックの患者さんの場合、在宅療養を始めてから亡くなるまでの平均日数は、残念ながらわずか約54日間です。短い人では数日ほどということもあります。この限られた最期の時間を有意義に過ごすためにも、在宅療養は空白なく十分な体制でスタートすることが大切です。

患者さんや家族の視点で作られた「在宅ケアデータベース」

在宅療養をサポートしてくれる医師を見つける方法として私がおすすめしたいのは、データベースの利用です。2002年に開設された情報サイト「末期がんの方の在宅ケアデータベース」http://www.homehospice.jp/db/db.phpは、在宅療養を希望する患者さんとご家族のために作られた在宅医療機関リストで、情報の信頼性も高く、よく利用いただいています。リストといっても単に医師名と住所、診療科などだけを列記したものではありません。往診対象地域や、独居への対応の可否など条件の絞り込み検索が可能なのに加え、医師の数、相談外来のシステム、看取りの実績、具体的な医療内容などまでくわしくわかります。

がん患者さんが高齢の場合、息子さんや娘さんは病名告知とくわしい病状や予後の説明を受けたものの、ご本人は知らないといったケースが多々あります。「告知をしていない場合でも在宅医療を提供してもらえるのか」など、ご家族としては不安でしょう。ほかにも、「親が一人暮らしでも大丈夫か」「病院で受けているモルヒネの皮下注射を家でも受けられるのだろうか」「点滴や経管栄養の管理を継続してもらえるのか」「保険外の費用はかかるのだろうか」など、心配はつきません。心配の一つひとつに対して、合計約50項目にわたって各医療機関が○×式で答えているのがこのサイトの特徴です。登録医療機関は2009年10月現在、全国で700弱にのぼり、いまも徐々に増え続けています。

まずは相談外来でじっくり話し合いましょう

患者さんやご家族が希望する医療、といっても、在宅療養を始める時点で明確な希望があり、家族の意見がまとまっているケースはほとんどありません。誰もが悩み、混乱する。それが普通です。そうした人たちのために、我々在宅医は患者さんや家族とじっくり話し合う時間を「相談外来」という形でとっているのが一般的です。たとえば、患者さんの奥さんが在宅医療を希望しない場合でも、ご自身の体力面での不安からそう言っているのか、ご家族の間に何か特別な事情があるのかは、話してみないとわかりません。在宅医療を始める前に、そういった心情を含めてくわしく話し合っておくのです。心ある医師なら、事情を加味したアドバイスをしてくれるはずです。

在宅医療では、医師が乳がんの専門家なのか、胃がんの専門家なのかといった部位別の専門性はまったく問題ではありません。ただし、がん医療の経験が豊富であることは、がん特有の痛みの緩和がうまくできるかどうかなど、患者さんの療養生活に大きく影響しますので、在宅医選びの1つのポイントです。また、患者さんが家で息を引き取る可能性もあるので、看取りをしてくれるかどうかも非常に重要。急変時にどういった対応をしてもらえるのかは、事前の面談でよく確認しておきましょう。

 
掲載されている情報・データはあくまで一般情報であり、個別の患者さんとその治療に関して特定の治療法などを推奨したりするものではありません。治療に関しての判断は、主治医などの医療者とご相談のうえご自分でなさってください。バイエル薬品株式会社は、当サイトを読んだことが引き起こすことに関して一切の責任を負いません。
 
Last Updated: 2018/8/03L.JP.OH.09.2014.0841