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友人・職場の同僚が、がんになったら

職場復帰のためにはラインのケア、上司のサポートが特に大切

Q:

がん患者さんの職場復帰のために、職場として対応すべきポイントを教えてください

治療のために一定期間休職した後に、職場に復帰するがん患者さんは、これからますます増えてゆきます。これからは、がんの治療を受けることを勤務先に報告し、治療後の職場復帰について積極的に上司や人事・労務担当者に相談するケースも多くなるでしょう。今後は職場の側が復帰のためのプログラムをつくり、対応していく必要がありそうです。現在広く普及しているうつ病患者さんの職場復帰プログラムを参考にしてみるとよいでしょう。

荒木葉子先生

答えてくださる方

荒木 葉子 先生
荒木労働コンサルタント事務所
所長

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患者さんの自助努力だけでは困難

就労期に見舞われるがんとしては、男性では胃がん・大腸がん・肺がん・肝臓がん、女性では乳がん・子宮がん等があげられます。患者さんの増加とともに、治療成績が向上した結果、職場に復帰できる患者さんも多くなりました。しかし、治療しながら働くことに関して、主治医や上司と十分な相談ができないまま職場に復帰し、体力面や治療との両立に不安を抱えている方も多いと思われます。

健康な方であっても、責任あるポストや仕事を任された時には、精神的に肉体的にも辛く感じることがあるでしょう。職場で大きな責任を背負っている時期にがんを患った場合には、患者さん自身の自助努力に任せるだけでは解決になり得ないこともあります。就労期のがん患者が増えていることを考えると、会社や社会のシステムとして対応すべき時期に来ているといえます。

メンタルな病気の職場復帰プログラムを参考に

今後は「がんであること」を職場に積極的に公表する患者さんが増えてくると思われます。組織・職場としてのがん患者さんへの対応を考えた場合、参考になるのはうつ病や心的外傷後ストレス障害(PTSD)などメンタルな病気の職場復帰プログラムです。

10年くらい前まで、うつ病は重大な心の病というイメージが先行していましたから、患者さんも病気を隠すことが多かったように思います。当時は、長期に休職する患者さんの診断書に「うつ病」と書くことはほとんどありませんでした。今ではそうしたイメージは薄らぎ、「心の風邪」といったキャッチフレーズに見られるように、うつ病であることを必要以上に隠すことはなくなりました。うつ病患者の職場復帰を支援するプログラムは多くの職場で取り組みが始まっています。現在の職場におけるがんの捉えられ方は、うつ病が誰にでも起こりうる疾患として社会的に認知される初期に似ているように思います。

上司の役割が大切

会社など組織に勤務する患者さんの支援方法として、「セルフケア」「ラインによるケア」「産業保健スタッフによるケア」「企業外組織によるケア」の4つが考えられます。さらに「家族のケア」も大切です。これらのケアを複合的に実践していくことが、メンタルな病気の患者さんの職場復帰で必要とされています。

がん患者さんの職場復帰において特に重要と考えるのは、「ラインによるケア」です。組織は上司―部下というラインで動きますから、一番身近であり、コミュニケーション機会が多い、ラインの中でフォローしていくことが最も重要です。闘病後、身体的にも精神的にも力が落ちているときに、苛酷なノルマを達成しなければならない状況ではやはり本人にとって辛いでしょう。かといって、簡単な仕事ばかりでは、本人の気力も喪失させてしまい、職場としても労働生産性は悪くなるでしょう。本人と職場の利益を損なわない新しい職務を模索して、一定期間与えるという調整が必要です。そのためには、ラインとして柔軟に対応するための方法を、日頃から職場単位で考える機会が大切であると考えます。

「産業保健スタッフによるケア」は産業医や産業看護師によるケアです。がん医療に詳しい産業医はまだ少ないのですが、職場のがん患者やがん経験者に必要な医学的なケアについて学ぶ機会は増えておりますし、具体的な提言もできるようになるでしょう。

また、専門家が組織の中にいないときには、メンタルヘルスでは「企業外組織によるケア」を活用する場合があります。がんの場合では専門性が高いため、現在のEAP(Employee Assistance program)をそのまま活用することは難しいでしょう。むしろ、これからは、医療者、企業、がん患者さん、患者さんの家族、NPOが運営する支援組織など様々な方が一緒になって、「がんをもって働く」ことをサポートできるようになると良いと思います。

 
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Last Updated: 2015/5/13L.JP.OH.09.2014.0841